EBITDAは、利息、税金、減価償却費を差し引く前の利益を意味します。資金調達コストや会計上の評価減を反映する前に、事業活動がどれだけの利益を生み出しているかを測る指標です。売上高から始めて売上原価と営業費用を差し引き、そこに減価償却費を足し戻します。投資家はこれを使って、負債水準や資産構成の異なる企業同士を比較します。
EBITDAが好まれる理由は、事業そのものとは無関係な要因、すなわちどれだけの負債を抱えているか、どの税制が適用されるか、資産をどれだけ早く償却するかといった企業間の違いを取り除いてくれるからです。
計算例を示します。売上高は900,000ユーロです。売上原価は360,000ユーロなので、粗利益は540,000ユーロになります。営業費用420,000ユーロを差し引くと120,000ユーロが残ります。機械設備の減価償却費は45,000ユーロなので、EBIT(営業利益)は75,000ユーロです。EBITDAはEBITに減価償却費を足したもので、75,000に45,000を足すと120,000ユーロになります。減価償却費が唯一の非資金項目である場合、EBITDAは単純に粗利益から営業費用を引いた額と一致します。
覚えておくべきことが2つあります。まず、EBITDAはよくそのように語られますが、キャッシュフローではありません。新しい設備への支出や、在庫にどれだけの資金が滞留しているか、顧客が期日通りに支払っているかどうかは考慮されません。ある企業が120,000ユーロのEBITDAを計上していても、同じ年に機械設備へ200,000ユーロを支出していれば、資金が尽きることもあります。
EBITDAは資産集約型のビジネスを実際より良く見せてしまうこともあります。あなたのビジネスモデルが3年ごとに60,000ユーロの新しい機械を必要とするなら、そのコストは現実のものであり、減価償却はそれを会計上記録する方法にすぎません。それを除外すると、事業は実際よりも収益性が高く見えてしまいます。固定資産がほとんどないソフトウェア企業では、EBITDAとEBITの差はわずかなので、この違いはあまり重要になりません。
EBITDAはFoundorの財務計画の中の一項目として登場し、銀行や投資家が真っ先に確認する数字の一つです。
